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シニアデータベースへの自主調査レポート

地上デジタルテレビ放送の認知に関する共同調査


― 地デジ化メリットも訴求不足?地デジ未対応世帯は五輪・W杯でも買い控え ―

― 電話とネットの異なる調査手法で同一の調査を実施。その結果は!? ―

シニアマーケティングサービスを提供する株式会社ジー・エフは、インターネット調査会社の株式会社メディアインタラクティブと共同で、「地上デジタルテレビ放送」に関するアンケートを実施しました。

●調査対象:1都3県(東京・神奈川・千葉・埼玉)在住の20代~70代以上の男女
●標本抽出法:株式会社ジー・エフ所有のシニアデータベースより無作為抽出
株式会社メディアインタラクティブ所有のアイリサーチモニターより無作為抽出
※対象者はスクリーニング調査により、「地デジ移行」に対する認知者を事前抽出
●調査方法:「アウトバウンドIVR」を用いた電話調査(株式会社ジー・エフ)
「アイリサーチ」を用いたWeb アンケート(株式会社メディアインタラクティブ)
●調査時期:平成22年1月6日(水)~1月7日(木)
●有効回答件数:1,000サンプル(電話調査:500サンプル、ネットリサーチ500サンプル)

<調査結果>
単身ネットユーザーで低い「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有率

「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有について、「ある」と回答した人が、電話調査:71.2%、ネットリサーチ:63.0%となり、ネットリサーチ回答者が8.2ポイント低い数値を示しました。
特に、1人住まいのネットリサーチ回答者では、保有率が46.2%と他の世帯に比べ少ない割合を示しました。
世帯人数別にみる地デジ対応テレビの保有

地デジ対応テレビの購入予定「アナログ終了時」約4割、イベント時も買い控え

「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの未保有者に対して、「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入予定を尋ねたところ、「地上アナログテレビ放送が終了する際」(電話調査:38.7%、ネットリサーチ:45.1%)が最も多い割合を示しました。
また、「オリンピック、ワールドカップなどのイベント時」(電話調査:0.0%、ネットリサーチ:2.2%)という回答は極めて少ない結果となりました。
「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入理由

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